食養生が人生成功の秘訣！食がコントロールできれば、人生はコントロールできます。私たちの命は食から、私たちの命を創る食養生・マクロビオティックについて様々な視点から情報発信します。

日本でも、肉食の増加にともなって、生活習慣病が確実に増加しており、
がんの発生も多くなっています。

それまで日本人にはほとんど見られなかった

・大腸がん、乳がん、前立腺がん

など、食肉消費国の欧米に多いがんが顕著な増加をしています。


例えば、大腸がんによる死亡率は、

・1,944年　2人/10万人　当時、肉食の習慣はなかった
　(米国　 16人/10万人)

・1,968年　4人/10万人
・1,988年 12人/10万人
・2,000年 30人/10万人

と略50年で15倍に増加しています。

動物性脂肪をとり過ぎると、コレステロールの蓄積によって
動脈硬化性疾患を引き起こし、

・心疾患や高血圧症
・糖尿病
・脳血管障害

などの生活習慣病にかかることが、既に指摘されています。

アメリカ公衆衛生局の報告によると、アメリカ国内の病気による
死亡者の70％が、動物性脂肪の過剰摂取が要因と思われる生活習慣病で
死亡していると言います。


食肉消費国の欧米でもは、動物性脂肪の過剰摂取による慢性病が
大きな社会問題となっていますが、さらに最近増加しているのが、
がんの発生です。

戦後日本では、GHQ(連合軍司令部)の思惑と、
アメリカ風の生活を進歩と見る風潮が重なり合って、
食生活の改善(実は、改悪)が奨励されてきました。

米を主食とする日本の伝統食は、欧米の食事に比較して栄養的に
問題があるとされ、また、欧米人並みの体位への向上を図るため、
動物性タンパク質を多くとる食生活のスタイルが植えつけられていきました。


そのため、肉や卵、牛乳やバターといった高タンパク質食品が
休息に普及してきます。

なかでも、肉の消費量は驚異的な勢いで増加していくことになります。

・1,955年　 20万トン足らず
・1,965年　100万トン(小麦食が定着)、10年間で5倍増
・2,002年　560万トン　　　　　　　　50年間で30倍増

何と、50年間で30倍にも増えたのです。

■アメリカのＤＮＡ研究の第一人者フェイガン博士は警告する！

アメリカのＤＮＡ研究の第一人者であるフェイガン博士は
遺伝子組替え食品の危険性を次のように指摘しています。

『遺伝子組替えはまだ不確実の技術であり、
これを食品に適用することは深刻な誤りである。

遺伝子組替え食品が未知のアレルギーや新しい毒性を生み出し、
栄養価を減少させるなど、
いまは予想できない副作用をおこす可能性があるからである。』


しかもそれに対する研究、安全性テストはきわめて不十分で、
特に日本に第一陣として輸入されたモンサント社の
除草剤耐性大豆「ラウンドアップ・レディ大豆」は、
マウスなどの動物に４－６週間食べさせて急性毒素があるかどうかの
実験をしているだけです。

人間がこれを長い間食べていると、
神経や消化系統などにどのような影響がでるかといった慢性毒素や
催奇性などの実験は全くやられていません。

豚の飼われ方は、フィードロットの牛と殆ど同じです。

土のないコンクリート床の囲いの中に押し込められ、
やはり濃厚飼料と薬漬けで否応なしに太らされます。


豚は見かけによらずデリケートな動物です。

それだけ人間に近いのですが、だからストレスが溜まりやすく、
ノイローゼになることが多くなります。

ストレスが高じると、当然の帰結で病気にかかりやすくなります。

しかし、生産者は環境の改善などは全く考えず、
大量の薬品投与でしのごうとします。

今日の日本でも、
肉牛生産はアメリカのフィードロット方式を取り入れ、
アメリカほど大掛かりではないにしても
濃厚飼料と薬剤で育てる飼い方が一般的です。

牛は、人間と共生する家畜ではなく、
工場生産される「経済動物」となってしまいました。

鶏や豚はどうなのでしょうか？

彼らとて牛と同じなのです。

機械化された工場に閉じ込められ、経済動物として大量生産されます。


ブロイラーは、フライドチキンなどの材料として、
ごく一般的に親しまれている大衆的な鶏肉です。

元々はアメリカで軍隊の食料用として開発された鶏の一種ですが、
現在は大量生産される肉用鶏全般に用いられています。

食肉の残留農薬の汚染問題も深刻ですが、
肉類の汚染について更にもう一つ大きな問題があります。

それは、アメリカ産の食肉が抗生物質耐性菌に汚染されている
という事実です。

メリーランド大学とFDA(アメリカ食品衛生局)の共同調査によって、
アメリカ産の肉からサルモネラ菌の耐性菌が発見されたことが
明らかとなったのです。


市販されている牛、豚、鶏、七面鳥も四種の肉を対象に、
サルモネラ菌の汚染度を調べました。

サンプルは食品メーカー別による各50品目、合計200サンプルです。

その結果、全ての肉からサルモネラ菌が検出されました。

汚染度は、

・鶏肉 ... 35％    と最も高く
・七面鳥 ... 24％
・豚肉 ... 16％
・牛肉 ...  6％

でした。

そして、そのサルモネラ菌の80％は抗生物質に耐性を持っており、
最高で12種類の抗生物質に耐性を持つ菌も見つかったのでした。

肉食信仰も、動物性食品の過剰摂取による生活習慣病が増えたため
薄れてはきましたが、それでも根が深く、今でも

「肉は最良のタンパク質食品である」

などと書いてある本もあります。

先のテレビ出演した学者もそうですが、食肉業界の回し者とも
思えるような、こうした無責任な肉食賛美が、多くの人を
誤った食生活へと導きます。

戦後、

「米を食うと頭が悪くなる」

といった根も葉もない流言を信じ込まされて、
日本の食文化を歪めてしまったように、です。

日本に狂牛病が発生して大騒ぎになったとき、明らかに政府と
食肉業界がスポンサーと判るテレビ番組が放送されました。

後手後手の対策で失態続きだった政府としては信頼の回復を
図りたかったのだろうし、食肉業界は消費者の牛肉離れに
危機感を持ったのでしょう。

番組のテーマこそ「狂牛病の知識」でしたが、

「病気にかかった牛肉が市場に出回ることはないから、
　安心して食べて欲しい」

と訴えることが目的だったことは歴然としています。


その番組の中で、パネラーの一人の学者が肉食の効用を盛んに説いていました。

かいつまんで言うと、

「肉には脳に非常に良い効果を与える物質が含まれていて、
　そして、肉は何よりも体力を維持するスタミナ源である」

というような内容でした。

2,000年11月に、日本スパイス協会が唐辛子や胡椒、ニンニクなどの
90品目余りの香辛料に放射線を照射する認可を厚労省に申し入れました。

協会によれば、

「香辛料の大部分の原料は熱帯地域から輸入されるため、
　細菌やダニが混入している。

原料によっては、

・大腸菌、サルモネラ菌
・ボツリヌス菌
・アフラトキシン

などに汚染されていることもある。

これらの菌や害虫を殺すには、現在の加熱殺菌法では不十分である。

しかも品質を劣化させる。

そこで放射線照射による殺菌法を法的に認めて欲しい」

と言うのです。

放射線照射は、アメリカ政府が第二次世界大戦中に、兵隊の食料保存と、
輸送に便利な軍用食の開発のために考案したものでした。

しかし、放射線の強いエネルギーで食品成分に変化が起き、
動物実験によって奇形や繁殖能力の低下、がん発生などの疑いが出たことから、
実用化を中止したいきさつがあります。

そうした経緯も無視して、今やアメリカ政府は、NASAが実験的に
宇宙食として採用した事実を取り上げ、

「宇宙飛行士も食べていた未来の安全食品」

というキャンペーンを展開し、国民への放射線照射食品への浸透を
図っているのです。

「有害な食品添加物を減らし、ポストハーベストも不要になる」

という宣伝も盛んに行っています。

抗生物質耐性菌による肉類の汚染は、また新たな問題を生み出しています。

食肉に放射線を当てて細菌を殺すという「放射線照射」の問題です。

アメリカでは食品への放射線照射が認められています。

肉類については、

・1,997年　豚肉と鶏肉
・2,000年　牛肉と食肉全般

に許可されました。

その背景には、O157食中毒による食肉への不安が
国民の間に広がったことがあります。


アメリカでは、1,994年に食品業界が放射線照射による殺菌処理法の認可を
FDAに申請していました。

しかし、安全性に問題があるとして、消費者団体などの反対にあって
認可されないでいました。

実は、2,005年に東京都でもテレビの健康番組に注文を付けています。

各局のテレビ健康番組担当者に

「効果があるという科学的な根拠をはっきりさせるように」

との要請を行っているのです。

東京都がこうした要請を出すのは当然のことです。

場合によっては、人の生命や健康に関わることがあるからです。


2,006年5月6日のTBS番組「ぴーかんディ」で放送された、
「白いんげん豆ダイエット」がそれでした。

番組を見て、ダイエットを行った視聴者に、下痢、嘔吐、腹痛の
健康被害が続出したのです。

原因は白いんげん豆にあるのではなく、豆の加熱法でした。

加熱の仕方が不十分だったのです。

TBSでは、番組で放送されたダイエット法はとらないように、
お詫びのスポットを流すという前代未聞の不祥事となりました。

食べ物にはそれぞれ体に良い成分があるのは当然ですが、
皆、薬のような効果が出るものと思い込んでしまいます。

その大きな理由は、健康番組で行う実験効果があります。


「二週間でこれだけ痩せた」
「血液がサラサラになった」

などの映像やデータを見せられ、
有名な大学の医学部や栄養学の先生に

「○○に効果がある」

などと言われれば、手っ取り早く効果が出るものと
錯覚してしまうのです。




しかし、健康番組関係者は次のように言います。

「実験結果が番組の意図通りにならないことがしばしばありますが、
　そういうときは、その場面はカットして放送します」

テレビで放映された、例えば、バナナダイエットの効果を見て、
バナナを買いに近くのスーパーまで走ったことはございませんか。

実は私もその一人だったのです。

バナナダイエットが良いと聞いて、黒酢やザラメ糖を買いに行きました。

そして、バナナをスライスし瓶に入れ、ザラメ糖をまぶしたあと、
黒酢を足したものです。

すっぱさが緩和されて、結構イケル味でした。


メタボ一歩手前で色々なダイエット方法を試していた頃でした。

バナナダイエット、残念ながら長続きしませんでしたが...。

健康に熱心でマクロビオティックや食養生に関心のある
あなたには縁が遠い話しかも知れません。

「健康番組」の異常なパワーについて、
食品のカラクリ　別冊宝島編集部編よりご紹介致します。

来年からおもちゃなど'おまけ'付きの菓子やファストフードのテレビ広告を禁止する案が推進される。

脂肪などが多く含まれた食品の包装紙に赤色の警告マークを付ける「食品信号灯」制度も導入される見通しだ。

食品医薬品安全庁（食医薬庁）は27日、こうした内容の子供食生活安全管理特別法を年内に制定する計画だと明らかにした。

各種対策は来年から2,010年にかけて段階的に導入される。

ドイツではすでに4年以上前の2,005年から
ファーストフードの広告を禁止の動きが出ています。

今、ヨーロッパでも肥満問題が深刻な状態になりつつある。

ＥＵは、その原因のひとつとなっている
ファーストフードの広告活動の規制を検討している。

欧州連合（ＥＵ）の行政部門である欧州委員会で、
ファーストフードの広告を禁止しようという動きが出ている。


◆"不健康食品"としてのファーストフード◆

ファーストフードが体に悪いことは、もはや自明の事といってよいだろう。

先日、マクドナルド製品のみを１ヶ月食べ続けたらどうなるかを試してみたところ、
極度の肥満と内臓障害になったという映画「SUPERSIZE ME（スーパーサイズミー）」が
アメリカで公開されたが、これなどは「ファーストフード＝体に毒」という常識を前提としている。

つまり、ファーストフードの不健康さは、
それくらいコモンセンスになっているのである。

アメリカではマクドナルドやコカ・コーラなどが広告宣伝を
１年も前から自粛し始めています。

カロリーばかしでミネラルやビタミンなどの栄養素が非常に乏しい
ジャンクフードが大人ばかりじゃなく子供たちの肥満の元凶となっているのです。

以下【7月21日 AFP】より

米食品業界の大手11社が20日、子ども番組での広告を自粛すると発表した。

米国では肥満が急増してジャンクフードのイメージが低下しており、
連邦取引委員会（Federal Trade Commission）と
商事改善協会（Council of Better Business Bureaus）が、
子ども向けの宣伝活動を自粛するよう食品業界に求めていた。


宣伝自粛を発表したのは、マクドナルド（McDonald's）、
コカ・コーラ（Coca-Cola）、マーズ（Mars）、
ケロッグ（Kellogg）などの各社。

12歳以下の子どもが視聴者の半分以上を占めるテレビ番組での商品宣伝を取りやめる。

私のメールマガジンの読者の英国在住 田邊様から、
英国のファーストフード事情など貴重な情報を頂きました。

掲載の御許可を得ましたので、ご紹介させて頂きます。

英国でもジャンクフード(ガラクタ食品)などによる
子供への肥満化と栄養不足による問題は深刻な問題となっており、

英国の食品基準局はファーストフードのTVコマーシャルの規制、
学校近郊のファーストフード店を移転させるなど、
様々な強行な動きで規制しているとのことです。

以下、ご覧下さい。

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■英国ではファーストフードの規制に強硬な動き

こんにちは。
メルマガをいただいております英国在住の田邊と申します。

本日はファーストフードの件に関してでしたので
こちらの状況をお伝えさせていただきます。

ホルモン剤の事件は、実は、1,985年にも起きています。

プエルトリコで約3,000人の赤ん坊や女児に初潮が起こり、
乳房が膨らむという異常成熟が発生しました。

調べたところ、子供たちすべてがアメリカ産牛肉を食べていたことが解り、
その牛肉から、通常人体が分泌する十倍以上のエラストジオールが
検出されたのです。


この衝撃的なニュースは、世界各国に大きな波紋を広げました。

EU諸国は直ちに、ホルモン剤を投与したアメリカ産牛肉の輸入禁止処置をとりました。

ところが、アメリカはこれを不満として、EU産の果物に対して
100％の輸入関税を課すという経済制裁に及んだのです。

アメリカとEUがホルモン剤の使用を巡って対立し、
「ホルモン戦争」と呼ばれる深刻な事態にまで発展したのでした。

ホルモン剤の使用は人体に影響はないと主張するアメリカ政府ですが、
全く信用ができないのです。